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大型連休中（ゴールデンウィーク期間中）は、国内取引市場の休場や取引時間の短縮等により、市場参加者が減少し、取引の流動性が低下することが想定されるほか急激な相場変動の可能性があります。 そのため、お客様におかれましては、事前に保有ポジションの調整、もしくは十分な資金をご入金いただくなど、余裕を持ったお取引をいただきますようお願い申し上げます。 なお、大型連休中は金融機関が休業となり入出金手続き.
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■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率（ステージ1: 0.003％、ステージ2: 0.002％、ステージ3: 0.001％）を掛けて求めた手数料が新規／決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額（ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円）に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、東京証券取引所上場株式を原資産とするＣＦＤ取引の日計り取引は「取引金額×0.05％」の手数料がかかり、建玉を持ち越した場合、キャッシュバック方式により、売買手数料は無料です。ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売／買、新規／決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド（価格差）があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規／決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■外国株式オプション取引は、対象とする外国上場株式の市場価格あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする外国上場株式の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式オプション取引の取引手数料については、1ロットあたり3.0米ドルが一回の取引ごとに課金されます。その他にも取引所手数料やキャリングコストなど様々な費用がかかります。手数料の詳細は、発注前の取引画面でご確認ください。外国株式オプション取引（売建て）を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分（個人または法人）や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。 ETFの基本
■上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット（自動ストップロス）が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。
サクソバンク証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第239号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会
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米国ETFによる資産形成応援！「SBI ETFセレクション」開始のお知らせ
～SBI証券厳選の米国ETF10銘柄の買付手数料を無料化、
専用ページでの投資情報フォローも実施～
「SBI ETFセレクション」には、基本的なポートフォリオの構築や中長期の資産形成に適していると当社が考える米国ETF10銘柄を厳選しました。「SBI ETFセレクション」のうち4銘柄は、従来から買付手数料無料で提供していますが、2022年4月1日（金）から、買付手数料無料の対象を6銘柄追加し、合計10銘柄に拡大します。
また、買付後も安心して資産形成を継続できるよう、相場見通し等の投資情報を各銘柄について定期的に発信していきます。
当社は、個人投資家の皆さまのグローバル投資へのニーズに応えるべく、米国株式取引専用のスマートフォンアプリ「SBI証券 米国株アプリ」の提供をはじめとして、5,000銘柄超の米国株式の取扱い、日付・曜日・ボーナス月を指定して好きなタイミングで一定株数または一定金額で定期的に米国株式・ETFの買付ができる「米国株式・ETF 定期買付サービス」、米国株式を貸し出すことで貸株金利を受け取れる「米国貸株サービス（カストック【Kastock】）」など、サービスの拡充に積極的に取り組んできました。
当社は、2022年を「米国株式サービス強化元年」と位置づけており、「SBI ETFセレクション」による米国ETFを活用した資産形成の後押しをはじめ、近日中に提供予定の「リアルタイム為替取引」や「外株サイト（外貨建商品取引サイト）リニューアル」、7月開始予定の米国株式信用取引など、お客さまの利便性向上に資するさまざまなサービスの提供を予定しています。
当社は、今後も「業界最低水準の手数料で最高水準のサービス」を実現するべく、魅力的な投資商品・サービスを拡充し、個人投資家の皆さまの資産形成を支援していきます。
| ＜米国ETF稼働口座数＞ | ＜定期買付サービス利用口座数＞ ※約95％が米国ETF（2021年） |
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| ティッカー | 銘柄 |
| VT | バンガード トータル ワールド ストックETF |
| VTI | バンガード トータルストックマーケットETF |
| VOO | バンガード S&P 500 ETF |
| EPI | ウィズダムツリー ETFの基本 インド株収益ファンド |
| QQQ | インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF |
| SPYD | SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF |
| AGG | iシェアーズ コア 米国総合債券市場 ETF |
| VGT | バンガード 米国情報技術セクター ETF |
| GLDM | SPDRゴールド ミニシェアーズ トラスト |
| IYR | iシェアーズ 米国不動産 ETF |
※「SBI ETFセレクション」の銘柄は今後変更となる場合があります。その際は当社WEBサイトにてご案内します。
※これまで買付手数料無料としていた米国ETF9銘柄のうち、5銘柄が買付手数料無料の対象から除外となり、通常の買付手数料がかかることとなります。詳細は下記URL遷移先をご覧ください。
買付手数料無料米国ETFの入れ替えに伴う一部銘柄の注文、米国リアルタイム株価への対応について
（URL：https://search.sbisec.co.jp/v3/ex/RT_foreign_info220318_us_realtime.html）
■「SBI ETFセレクション」告知ページの画面イメージ
※実際の画面イメージとは異なる可能性があります
※2022年4月1日（金）以降、順次当社WEBサイトで公開します。
| ＜メインビジュアル＞ | ＜豊富な投資情報を専用ページで提供予定＞ |
 |  |
| 商号等 | 株式会社SBI証券 金融商品取引業者 |
| 登録番号 | 関東財務局長（金商）第44号 |
| 加入協会 | 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会 |
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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＜投資にかかるリスクについて＞
ETFは、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、ETF も同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETF には上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。
＜ETF の投資にかかる一般的な留意事項＞
① 元本保証はされていません。
② ETF の一口あたりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性があります。
③ 市場価格とETF の一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。
＜ETF にかかる手数料・費用について＞
ETF を売買する際は、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。
その他ETFを保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。これらの費用には、運用会社・管理会社に支払う報酬、組入れ有価証券の売買の際に発生する手数料、監査費用等があります。これらは、運用の状況等によって変動するため、上限を示すことができません。当掲載情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社
東京都港区虎ノ門 1-23-1 虎ノ門ヒルズ森タワー25階 Tel: 03-4530-7152
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第345号 加入協会：一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 ETFの基本 投資信託協会、日本証券業協会
ETF（上場投資信託）・海外ETFの魅力
内藤証券では、日本以外にもETFの大きな市場である米国・香港も取引できます 。自分に合った分散投資を可能とするラインアップからETFを選べます。特に米国ETFは、国内ETFとの補完性を重視し、同一分野では相対的に有利と考えている銘柄を厳選しております。
また、個別株等との組み合わせで更に効率的な資産運用を可能とするために、支店取引では担当アドバイザーが丁寧に最新情報を提供いたします。ネット・コールセンター取引でも、必要な情報をアナリストレポートなどで入手し、効率よく自分に最適な資産運用を始めることができます。
【コラム】ETFが効率的に売買できる理由
ETFを保有したい場合、取引所で購入する以外にもう一つの方法があります。構成銘柄を購入して、ETFと交換すればいいのです。また、市場で売却する代わりにETFを構成銘柄と交換することもできます。
なお、実際にこの方法を利用したい場合、かなり大きな単位で取引する必要がありますので、機関投資家のみ利用できますが、機関投資家はETFの価格が実際あるべき値段と乖離していると判断すれば、この仕組みが利用され、取引価格の乖離が是正されます。
機関投資家が「ETFが安い」と思えば、ETFを買って、構成銘柄と交換して、それらを売却します。また「ETFが高い」と思えば、構成銘柄を買って、ETFと交換して、それを売却します。このように、ETFと構成銘柄の価格均衡が確保されます。個人投資家でも「効率的に売買できる」ようになって、恩恵を受けます。
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）の手数料について ETFの基本 国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 ETFの基本 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
外国株式(米国株・中国株・ETF・REIT)のリスク 外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。 外国株式取引の手数料について 外国株式取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
外国株式取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。 中国株の株価・企業情報などについて 株価情報の提供元や表示内容、表示方法のご説明、また配当情報の注意点などを記載しています。
詳しくは中国株の株価･企業情報などについてをご覧ください。 米国株の株価・企業情報などについて 株価情報の提供元や表示内容などを記載しています。
詳しくは米国株の株価･企業情報などについてをご覧ください。
ETF（上場投資信託）
ETFとは？
ETFとは、日経平均やNYダウなどの株価指数、あるいは、金価格や原油価格などの指標に連動するように投信会社によって運用されている、証券取引所に上場している投資信託です。
「Exchange Traded Funds」の頭文字をとってETF（イーティーエフ）と呼ばれています。
ETFの特長(魅力)
特長① 少額から取引可能
特長② 分かりやすい
特長③ FXの証拠金にも使える
ETFの魅力は、なんといっても少額から取引可能。インデックス型投信を含む一般的な投資信託に比べて信託報酬（運用コスト）が低くなっていることと株式売買と同様の取引手数料（取引コスト）でお取引いただけ、短期投資にも長期投資にも適した商品ともいわれています。
また株価指数等への連動を目的に運用されているため、個別銘柄と比べると投資判断が分かりやすいです。値動きや損益も把握しやすく、株式投資のように銘柄を絞り込む必要もないため、初心者の方でも始めやすい商品です。
もちろん、ETFは代用有価証券サービスの対象ですので、パートナーズFXの証拠金としてご利用いただけます。他社からの株式移管入庫も可能です。
※ 対象銘柄は、当社証券取引対象銘柄に準じます。詳しくはログイン後の証券取引画面からご確認ください。
どんな銘柄？
たとえば、大和証券投資信託委託が運用する「 1320 ダイワ上場投信日経225 」は、日経平均に連動するように設定されており、「 1305 ダイワ上場投信トピックス 」はTOPIXに連動するように設定されています。つまり、このETFを保有することで日経平均採用銘柄全体やTOPIX全体に投資していることとほぼ同じ資産効果が見込める銘柄です。
また、野村アセットマネジメントが運用する「 1570 日経レバレッジ（日経レバ） 」は、日経平均の2倍に連動するように設定されており、「 1357 日経ダブルインバース（日経ダブル） 」は日経平均のマイナス2倍に連動するように設定されている、ETFの中で最も活発に売買されている人気銘柄があります。
これらは、レバレッジ型・インバース型と呼ばれており、日経平均が上がると考えれば「日経レバ」を買い、日経平均が下がると思えば「日経ダブル」を買うことで、日経平均の値動きの2倍やマイナス2倍に連動する資産効果が得られますが、値動きが大きくなりますので、損失も大きくなる可能性があり注意が必要です。
さらに、ブラックロック・ファンド・アドバイザーズが運用する「 1581 iシェアーズ 先進国株 」や「 1582 iシェアーズ エマージング株 」では、それぞれMSCI-KOKUSAIインデックスやMSCIエマージング・マーケットIMIインデックスに連動するように設定されており、世界の経済成長を享受することができる銘柄です。
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