オプション取引とは
指数オプション取引とは、日経平均株価などの指数を、あらかじめ定められた期日に、あらかじめ定められた価格で買う、あるいは売る権利の取引です。
| 【もくじ】 | ||
| オプション取引の概要 | ||
| ● 「コールオプション」と「プットオプション」 | ● 権利行使価格とプレミアム | |
| ● 権利行使価格の呼称と意味 | ||
| 基本的な取引の流れ | ||
| ● 建玉を持つ | ● 建玉の決済 | |
| ● 限月 | ||
| 当社の各サービスチャネルでの指数オプションのお取引方法はこちら！ | ||
オプション取引の概要
「コールオプション」と「プットオプション」
| コール(CALL) | 取引対象の指数を、期日に「買う」権利 |
|---|---|
| プット(PUT) | 取引対象の指数を、期日に「売る」権利 |
| コールの買い | 取引対象の指数を、期日に「買う」権利を買った |
|---|---|
| コールの売り | 取引対象の指数を、期日に「買う」権利を売った | オプション取引とは
| プットの買い | 取引対象の指数を、期日に「売る」権利を買った |
|---|---|
| プットの売り | 取引対象の指数を、期日に「売る」権利を売った |
権利行使価格とプレミアム
権利行使価格とは、オプションの買い手が購入した権利を行使できる価格です。また、プレミアムとは、その権利を購入するために必要な価格のことを言います。つまり・・・
| オプションの買い手 | プレミアムを売り手に支払って、権利行使価格で行使できる権利を買った （コールの買い）（プットの買い） |
|---|---|
| オプションの売り手 | プレミアムを買い手から受取って、権利行使価格で行使できる権利を売った （コールの売り）（プットの売り） |
- 買い手は権利の行使でいくら得をしたか、または権利放棄でいくら損したか。
- 売り手の受け取ったプレミアムは利益になったか、またはそれ以上に損をしたか。
権利行使価格の呼称と意味
■イン・ザ・マネー(ITM)
期日まで対象の指数に変化が無かった場合、買い手は権利行使する価値がある行使価格帯。
- コールの場合： 権利行使価格＜対象指数の現在値
- プットの場合： 権利行使価格＞対象指数の現在値
■アウト・オブ・ザ・マネー(OTM)オプション取引とは
期日まで対象の指数に変化が無かった場合、買い手は権利行使をする意味がない行使価格。
- コールの場合： 権利行使価格＞対象指数の現在値
- プットの場合： 権利行使価格＜対象指数の現在値
■アット・ザ・マネー（ATM）
取引されている中で、最も対象指数の現在値に接近している権利行使価格。
- コールの場合： 権利行使価格≒対象指数の現在値 オプション取引とは
- プットの場合： 権利行使価格≒対象指数の現在値
OTMのプレミアムにも価格がついているのは、「期日を迎えるまでにITMになる可能性（日数）がまだ残っている」という時間的価値などがプレミアムに加味されているためです。時間的価値は、期日に近づくにつれて減少し、最後にはゼロになります。一度プレミアムのついた権利行使価格は0円では取引できないので、最低まで価格が下がるとプレミアムは1円になります。
基本的な取引の流れ
建玉を持つ
| コールの買い | 取引対象の指数を、期日に「買う」権利を買った |
|---|---|
| コールの売り | 取引対象の指数を、期日に「買う」権利を売った |
| プットの買い | 取引対象の指数を、期日に「売る」権利を買った |
|---|---|
| プットの売り | 取引対象の指数を、期日に「売る」権利を売った |
建玉の決済
■取引最終日までに転売・買戻しを行う
期日到来前に、第三者に建玉を転売または買戻しすることができます。約定したプレミアムと、最初に建玉を建てた時のプレミアムの差額で損益が確定します。（差金決済）
-
オプション取引とは
- オプションを買った場合、保有するオプションを第三者に転売します。
- オプションを売った場合、売ったのと同じオプションを第三者から買戻します。
■SQ決済
日経225オプションも日経225先物と同じように期日にSQ値が算出され、建玉を期日まで持ち越した場合自動で最終決済が行われます。
- オプションの買建玉の場合、利益（または支払ったプレミアムを取り戻せる状態）の場合、権利は特に申出がない限り自動で行使されます。また、損失となる場合は自動で権利放棄されます。
以下、各建玉における転売・買戻しおよびSQ決済時の損益の発生の仕方についてご説明します。なお、SQ決済時の説明に記載のブレーク・イーブン価格とは、損益の分岐点になる価格のことです。
指数オプション取引では、お取引に際し証拠金を差入れる必要があります。詳しくは、下記の関連リンクをご覧ください。
当社の各サービスチャネルでの指数オプションのお取引方法はこちら！
- 対面取引（店舗でのお取引）
- コールセンター取引（お電話でのお取引）
- インターネット取引（インターネット取引システムでのお取引）
- 指数先物・オプション取引の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。
- 指数先物・オプション取引は、差し入れた証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときは、短期間のうちに証拠金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
- 指数オプション取引の買方は、期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅し投資資金の全額を失うことになります。
- 指数オプション取引の売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対方向に変化したときの損失が限定されていません。
- 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の売買委託手数料をいただきます。
- 指数先物・オプション取引を行うにあたっては、以下の証拠金（インターネット取引）を差し入れ又は預託していただきます。証拠金の額は、ＳＰＡＮにより先物・オプション取引全体の建玉から生ずるリスクに応じて計算されますので、事前に記載することはできません。
新規建てに必要な証拠金「未決済建玉および未約定注文について「ブル方向の証拠金所要額」と「ベア方向の証拠金所要額」の大きい方の金額－ネットオプション価値総額（新規建て最低必要証拠金：10万円）」が必要です。
ブル方向の証拠金所要額とは「先物買い」、「コールオプション買い」、「プットオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目（120％～200％）、
ベア方向の証拠金所要額とは「先物売り」、「プットオプション買い」、「コールオプション売り」の未決済建玉および未約定注文に係るSPAN証拠金×当社所定掛け目（120%～200％）です。
先物取引とは、 あらかじめ決められた日（期日）に、日経平均株価などの指数を決められた価格で売買する取引 です。例えば、日経225先物は、日経平均株価という株価指数を売買することで収益を狙う商品で、株価が上がると予想した場合は買い、反対に安くなると思ったら売ることにより利益を狙います。
オプションとは「権利」のことです。オプション取引は、 将来の決められた日にち(満期日)にあらかじめ決められた価格で買う（売る）「権利」を売買する取引 です。買う権利のことを 「コールオプション」 、売る権利のことを 「プットオプション」 といいます。 先物取引が売買の契約なのに対し、オプション取引は権利の取引 になります。オプション取引ではコールの買いと売り、プットの買いと売りの4種類を組み合わせることで、お客さまの投資スタイルに合ったさまざまなポジションを取ることができます。
先物・オプション取引は、少ない資金でテコの原理のように投資資金に対して大きな利益を狙えます。これを レバレッジ効果 といいます。例えば、日経225先物を取引する際の1枚あたりの証拠金が150万円、日経平均株価が25,000円の場合、レバレッジは約17倍（25,000×1,000÷1,500,000）となります。レバレッジが約3倍の信用取引に比べて、先物・オプション取引は一段と資金効率の高い投資手段といえます。また、 auカブコム証券の場合は証拠金として、現金のほか株式・投資信託も使用することができ、保有資産の有効活用にもつながります。
先物・オプション取引の 代表的な指数として、日経平均株価が挙げられます。 日本の代表的な株価指数で、テレビのニュースなどでよく見聞きすることがあるかと思います。 代表的な指数は情報収集が容易で、銘柄選びに悩むことはありません。 株式や信用取引とは異なり個別企業の倒産リスクも回避できます。
先物取引は、信用取引と同じように 「売り」からも取引を始めることができます。 相場が先行き下落すると予想される場合は、まず売りを入れ、予想通り相場が下落したところで買戻せば、相場の下落局面でも利益を得ることができるのです。また、 信用取引で必要になるコスト（金利・貸株料・逆日歩など）はかかりません。
オプション取引は、コール・プット、買い・売りを組み合わせる他、保有資産の値下がりに対するリスクヘッジとして利用することもできます。また、 株価が変動局面だけでなく、変動幅が小さく横ばいの相場が続くと予想したときにも利益を上げることができる のも魅力の一つです。
取引手数料のほか、先物・オプション取引で発生した売買益は、雑所得として 申告分離課税20.315%が適用 されます。その年の1月1日から12月31日までの1年間に発生した売買差益を計算し、翌年の2月中旬から3月中旬の 期間内に確定申告すること が求められています。また、FXやCFDなどの店頭デリバティブ取引と損益通算ができ、その年に控除しきれない損失については、毎年確定申告することで、 翌年以降3年間にわたり繰越控除が可能 です。
先物・オプション取引をはじめるには、 証券会社で先物・オプション取引口座を開設する必要があります。 オプション取引とは 先物・オプション取引口座を開設するには、取扱証券会社の証券口座が必要です。証券口座開設後、先物・オプション取引口座を開設します。証券口座開設後は、ログイン後ページで、同意書の確認・WEB審査・当社での最終審査とわずか3ステップで先物・オプション口座を開設できます。 auカブコム証券なら、口座開設料・口座管理料は無料です。
取引するためには 証拠金が必要 となります。取引に必要な最低資金（必要証拠金）は、一週間ごとに変動します。例えば、2022年3月15日現在「日経225mini」の必要証拠金は150,000円、「日経225先物」の必要証拠金は150万円です。なお、取引で生じた損益は、証拠金に反映され、 損失が生じると証拠金が減ることになるので、余裕を持ったお取引をお勧めします。
先物・オプション取引には 株式投資に無い特有のリスク があり、対象となる指数が予想と反して変動した場合、損失が発生します。相場の急激な変動などにより投資元本より大きな金額の損失を被ることがあります。証拠金に不足が発生した場合には、証券会社の定める時限までに追加の証拠金（追証）を差し入れなければ、取引を継続できなくなり、強制的に決済されることがあります。まずはHPなどで商品の特性をしっかりと理解し、 リスクを抑えて取引することが必要 です。
オプション取引とは
当社でのお取引にあたっては、各商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
金融商品のお取引においては、株価の変動、為替その他の指標の変動等により損失が生じるおそれがあります。
また、商品等の種類により、その損失の額が保証金等の額を上回るおそれがあります。
上記の手数料等およびリスク・ご注意事項についての詳細はこちらをよくお読みください。
お取引に際しては、契約締結前交付書面および目論見書等の内容をよくお読みください。
当社は日本国内にお住まいのお客様を対象にサービスを提供しています。
FX取引（店頭外国為替証拠金取引）は、一定の証拠金を当社に担保として差し入れ、外国通貨の売買を行う取引です。
多額の利益が得られることもある反面、多額の損失を被る危険を伴う取引です。預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、金利、通貨の価格、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として損失が生じ、その損失の額が預託した証拠金の額を上回るおそれがあります。
取引手数料は０円です。ただし、当社が提示する通貨の価格の売値と買値の間には差額（スプレッド）があります。
注文の際には、各通貨ペアとも取引金額に対して4％以上（レバレッジ25倍）の証拠金が必要になります。当社でお取引を行うに際しては、 「店頭外国為替証拠金取引の取引説明書」等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引ください。
CFD取引は預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、原資産である株式･ETF･ETN･株価指数･その他の指数･商品現物･商品先物、為替、各国の情勢･金融政策、経済指標等の変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。
取引金額に対して、商品CFDは5%以上、指数CFDは10％以上、株式CFD･バラエティCFDは20％以上の証拠金が必要となります。
取引手数料は無料です。手数料以外に金利調整額･配当調整額･価格調整額が発生する場合があります。
当社が提示する価格の売値と買値の間には差額（スプレッド）があります。相場急変時等にスプレッドが拡大し、意図した取引ができない可能性があります。
原資産が先物のCFDには取引期限があります。その他の銘柄でも取引期限を設定する場合があります。
当社の企業情報は、当社HP及び日本商品先物取引協会のHPで開示されています。
LINE証券株式会社/金融商品取引業者 オプション取引とは 関東財務局長（金商）第3144号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
オプション取引 （おぷしょんとりひき）
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オプション取引基礎知識
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